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ナンピンの仕組み:算出方法と利点・欠点、押さえておきたい注意点

  • 執筆者の写真: わん たく
    わん たく
  • 8月6日
  • 読了時間: 3分

更新日:8月11日

株式投資をしていると、買ったときより株価が下がってしまうことってあるっちゃね。

そんなときの対処法のひとつに「ナンピン(難平)」という手があるっちゃん。


ナンピンには「ナンピン買い」(買い増し)と「ナンピン売り」(売り増し)の2種類があるっちゃけど、一般的にナンピンといえばナンピン買いのことを指すっちゃん。


今回は、ナンピンの仕組みや平均取得単価の出し方、メリット・デメリット、それからやるときの注意点を初心者にも分かりやすく解説していくけん。興味がある方は参考にしてほしいっちゃ。




・目次

ナンピンとは?


平均取得単価の計算方法


ナンピンの3つのメリット


ナンピンの2つのデメリット



ナンピンとは何か


  1. ナンピンとは?

ナンピンは、株価が下がったタイミングで同じ銘柄を追加購入して、平均取得単価を下げるためのやり方たい。


ドルコスト平均法のように「株価に関係なく定期的に買う」方法とは違って、「最初に買った価格より下がったときだけ」買い増すのがポイントっちゃん。


例えば、最初に株価4,800円で50株を購入し、その後株価が3,200円まで下がったところでさらに50株追加購入すると、平均取得単価は4,000円になるっちゃ。


ナンピンの平均取得単価の求め方


  1. 平均取得単価の計算方法

ここでは、手数料を考えない前提で説明するばい。


最初に株価4,500円で80株購入すると、投資額は36万円(4,500円×80株)たい。

次に株価3,000円まで下がったときに、60株を追加購入すると、追加投資額は18万円(3,000円×60株)になるっちゃん。


合計の投資額は54万円、保有株数は140株たい。

平均取得単価は54万円÷140株=約3,857円たい。


この場合、株価が3,857円を超えれば含み益が出る計算たい。複数回ナンピンする場合も同じ式で求められるっちゃん。



  1. ナンピンの3つのメリット

ナンピンには、主に次の3つのメリットがあるっちゃ。


平均取得単価を下げられる


含み損を解消しやすくなる


値上がり時の利益幅が広がる


1. 平均取得単価を下げられる

株価が下がったときに買い増すことで、保有株全体の取得単価を下げられるっちゃ。


例えば、最初に150株を株価4,800円で購入(72万円)し、その後株価3,200円のときに50株追加(16万円)すると、総投資額は88万円、保有株数は200株。平均取得単価は88万円÷200株=4,400円になるっちゃん。


配当がある銘柄で配当額が変わらなければ、取得単価が下がる分、配当利回りは上がるたい。


2. 含み損を解消しやすくなる

平均取得単価が下がれば、株価が上がったときに含み損がゼロになるまでの距離が短くなるっちゃ。

そのため、ナンピンをしない場合よりも早いタイミングでプラスに転じる可能性が高まるっちゃん。


3. 値上がり時の利益幅が広がる

ナンピンで取得単価を下げると、株価が上昇した際の利益が大きくなるっちゃ。


例えば、最初に株価4,500円で80株を購入し、その後株価3,000円で60株追加購入して平均取得単価を3,857円に下げたとするたい。

株価が5,000円になった場合の利益は、(5,000円-3,857円)×140株=約160,000円たい。

ナンピンをしていなければ、(5,000円-4,500円)×80株=40,000円で済むっちゃ




  1. ナンピンの2つのデメリット

一方で、ナンピンには次のようなデメリットもあるっちゃ。


株価がさらに下がると損失が大きくなる


一部銘柄への資金集中リスクが高まる


1. 株価がさらに下がると損失が大きくなる

例えば、最初に株価4,500円で80株購入(36万円)し、株価3,000円で60株追加(18万円)して平均取得単価を3,857円に下げたとするたい。


その後、株価が2,500円まで下がると、損失は(3,857円-2,500円)×140株=約190,000円たい。

ナンピンをしていなければ、(4,500円-2,500円)×80株=160,000円で済むっちゃん。


2. 一部銘柄への資金集中リスク

ナンピンを繰り返すと、その銘柄にばかり資金が偏るっちゃ。


例えば、総投資資金が250万円の人が、株価4,500円で80株(36万円)、株価3,000円で60株(18万円)、株価2,800円で60株(16万8,000円)と買い増すと、その銘柄だけで70万円超を投じることになるっちゃん。

これは全体資金の約28%にあたり、他の銘柄に回せる資金が減って分散投資がしづらくなるたい。

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